特に私鉄沿線は、戦前から戦後にかけて大規模な宅地開発とセットで駅がつくられ、当時から「◯◯丘」「◯◯台」「◯◯山」といった“ブランド”を感じさせる名前が好んで採用されました。結果として、駅名の印象だけで「ここは高台だから安心」と思い込むと、実際には低地や谷筋で水害リスクが高い場所に住んでしまう可能性もあるのです。

たとえば「自由が丘」。いまや高級住宅街として知られ、カフェやブティックが立ち並ぶ人気エリアですが、駅自体は呑川の低地に位置しています。大雨時には水が集まりやすく、周辺で浸水被害が起きた記録も残っています。

「緑が丘」も同じで、名前からは爽やかな高台をイメージしますが、こちらも実際は谷に面したエリアで、地形的には決して水害に強いとは言えません。

また「桜新町」は“台”とつく新町台地のイメージがありますが、駅周辺は台地の縁にあり、場所によっては低地に差し掛かっています。駅名のイメージだけで判断すると、現実のリスクを見落とす典型例です。

こうした「駅名と地形のギャップ」は、住む人にどんな影響をもたらすのでしょうか。

第一に、生活の安心感です。近年はゲリラ豪雨や大型台風が増え、東京都心部でも浸水被害が頻発しています。低地や谷地に住むと、道路冠水や床下浸水のリスクが高まり、日常生活に直接の影響が出ることがあります。

第二に、保険や防災対策の必要性です。低地に住むと火災保険に水災補償を付けることが推奨され、保険料が高くなる場合があります。また、1階住戸を選ぶ場合は止水板の設置や床上げ工事が推奨されるなど、追加コストが発生するケースもあります。

投資家にとっても、この問題は無視できません。水害リスクのあるエリアは、賃貸需要や将来の売却価格に影響を与える可能性があるからです。入居希望者がハザードマップを気にするようになれば、低地の物件は敬遠されやすくなります。売却時も同様に、「安全な場所を選びたい」という買主の心理は価格形成に反映されます。

しかし、ここに“チャンス”も潜んでいます。リスクがあるからこそ、相場より割安に物件を取得できることがあるのです。人気エリアであっても、浸水リスクを理由に価格が抑えられているケースは少なくありません。投資家にとっては「リスクを理解して、リスクに見合った利回りを得る」戦略が取りやすくなるのです。

「では、実際にどう確認すればいいのか？」という声もよく聞きます。ここで、誰でもできるハザードマップの基本的な見方を整理しておきます。

国土交通省「ハザードマップポータルサイト」
　自分の住所や駅名を入力すると、洪水・内水氾濫・高潮・土砂災害などのリスクが色分けで表示されます。

色の意味を理解する
　水色～青＝浸水深0.5m前後（床下浸水レベル）、黄～橙＝3m程度（1階全体が浸水）、赤＝5m以上（2階まで浸水）といった段階があります。色が濃いほど危険度が高いと考えてください。

“駅名”ではなく“具体的な住所”で検索
　同じ駅周辺でも、高台と谷でリスクがまったく違うことがあります。駅から徒歩10分の差が、浸水リスクの有無を分けることも珍しくありません。

過去の浸水実績も確認
　自治体によっては「浸水実績図」を公開しており、実際にどの年にどの場所で被害が出たかを把握できます。これを見ると、ハザードマップより説得力を持つこともあります。

住む人の場合は、必ずハザードマップや標高地図で“現実”を確認すること。どうしても低地に住むなら、2階以上を選ぶ、重要な設備を高い位置に設置する、浸水対策をとる、といった工夫で安心感を得られます。

投資家の場合は、割安に仕入れられるチャンスを見極めましょう。水害リスクがあるエリアでも、再開発や治水インフラの強化によって将来の資産価値が上がる可能性があります。また「リスクがあるからこそ競合が少ない」状況を活かせば、結果的に高利回りを得られることもあります。

「丘」「山」「台」といった駅名は、必ずしもその街が高台で安全であることを保証していません。大切なのは、駅名やブランドイメージに惑わされず、ハザードマップで現実を確認すること。そして、それを“ネガティブ情報”と捉えるのではなく、住む人は安心の準備に、投資家は割安物件の発掘に役立てることです。

不動産は「立地がすべて」と言われますが、その立地の“真の姿”を見抜けるかどうかが、住み心地にも投資成果にも直結します。駅名に隠されたギャップを知り、ハザードマップを味方につけること。それこそが、これからの不動産選びに欠かせない視点と言えるでしょう。